R＆Dとは？ 意味やメリット、課題、具体的な事例を解説

R＆Dとは？

R＆Dは「Research and Development」の略で、日本語では「研究開発」と訳されます。R＆Dは新しい製品やサービス、技術、あるいは改良するための活動です。国内においては「製品開発」「市場開拓」という文脈で使われます。

R＆Dのメリット

企業にとってR＆Dを実施することは、次のようなメリットがあります。

• 経済成長とイノベーション
• 競争力の維持・強化
• 新市場・新ビジネスの創出
• 企業のブランド価値向上
• 社会的課題への取り組み

経済成長とイノベーション

私たちが何気なく使っているスマートフォンも、R＆Dによって生まれた製品の一つです。

たとえばAppleは、iPodの成功を受けて、音楽プレーヤーや携帯電話、インターネットコミュニケーションデバイスを1つに統合した製品の開発を目指してR＆Dを行いました。2007年に発売されたiPhoneは、マルチタッチスクリーンや直感的なユーザーインターフェース、アプリストアなど革新的な特徴を持っており、スマートフォン市場の標準となる製品を生み出しました。

iPhoneの成功は、スマートフォンの周辺産業（アプリ開発やアクセサリー製造、関連サービスなど）の爆発的な成長を引き起こしました。App Storeの登場により新しいビジネスモデルが生まれ、数多くのスタートアップ企業や新しい職種が誕生したことなどが挙げられるでしょう。

さらにスマートフォンは、社会のさまざまな分野で技術革新を加速させる要因となっています。

競争力の維持・強化

現代のビジネス環境は急速に変化するVUCAの時代であり、新しい技術や製品が頻繁に登場しています。企業が技術的な革新を追求をやめてしまうと、製品開発が単に止まるだけでなく、消費者のニーズも把握できなくなるでしょう。

消費者のニーズに沿った製品を開発できなければ、企業は衰退の道をたどってもおかしくありません。R＆Dは、競争に勝ち残るための不可欠な要素の一つといえます。

新市場・新ビジネスの創出

R＆Dを継続的に行うと、新たなビジネスチャンスの創出につながるメリットも挙げられます。

iPhoneで携帯電話市場へ参入したAppleは、R＆Dへの投資を継続し、iPhoneの新しいモデルや新規サービスとしてiAppleTVやApple Musicをリリースしました。持続的なR＆Dによって、サブスクリプション市場にも参入しています。

企業のブランド価値向上

以前は「PCメーカーの1社」でしかなかったAppleは、今や「携帯電話メーカー」として世界中で認知されるようになりました。

同社の発表会は日本時間の深夜2時開催であるにもかかわらず、X（旧Twitter）でリアルタイム話題になるほど人気になっています。持続的なR＆Dは企業にとって認知度やブランド力を高めるメリットがあるのです。

社会的課題への取り組み

R＆Dが社会問題の解決に寄与したケースもかあります。その一つがソーラーパネルの開発です。

太陽光発電技術は、その誕生からR＆Dの積み重ねにより、大きな進歩を遂げてきました。初期の太陽電池は、変換効率が低くコストも高かったため、一般的な家庭やビジネスでの利用には適していませんでした。しかし研究開発の取り組みによって、太陽電池の変換効率は向上し、製造コストも大幅に低減されました。

R＆Dの結果、太陽光発電は現在、多くの国々で競争力のあるエネルギー源として認識されています。家庭やビジネス、そして地域全体での導入が増加しており、化石燃料の消費を減少させる手助けとなっているでしょう。これにより、CO2排出量の削減と地球温暖化の進行の遅延が期待されています。

現在、太陽光発電技術のR＆Dは変換効率の向上や、新しい太陽電池材料の研究（例：ペロブスカイト太陽電池など）が進行中です。これにより、今後も太陽光発電技術は進化し続け、さらなるコスト低減や普及が見込めるでしょう。

R＆Dの過程とフェーズ

R＆Dは、基礎研究・応用研究・開発の3つのフェーズに分かれています。それぞれの目的と特徴を事例を踏まえてご紹介します。

基礎研究（Basic Research）

基礎研究は、主に新しい知識の獲得や理解の深化を目的としています。

商業的な応用を目指しているわけではなく、ある分野の基本的な原理や概念を探求するために実施し、具体的な製品やサービスの開発は考慮されていません。しかし、基礎研究の段階で得られた知識が、のちの研究や開発の基盤となります。

応用研究（Applied Research）

応用研究は、基礎研究で得られた知識を特定の問題の解決や実際の応用につなげることを目的としています。実際の問題解決や製品・サービスの開発に向けて研究していますが、具体的な製品や技術の開発段階には移行していないフェーズです。

開発（Development）

開発は、応用研究の結果をもとにして、具体的な製品やプロセス、技術を生み出す目的で実施する活動です。この段階では、市場への投入を目指し、詳細な設計やプロトタイプの製造、試験、改良が行われます。商業的な成功を追求するためのフェーズともいえます。

基礎研究・応用研究・開発の3フェーズは、線形的に進行するとは限りません。実際のR＆Dプロセスでは、各フェーズが複数回にわたり繰り返されることもあります。たとえば、開発段階での試験結果が期待通りにならない場合、再び基礎研究や応用研究の段階に戻ります。

R＆Dの資金調達

 Appleのように、新しい技術を使った製品の試作・開発を含むR＆Dには、膨大な資金が必要です。その調達手段として次のような方法があります。

• 企業内資金
• 公的機関からの補助や助成金
• 外部投資家やベンチャーキャピタル

それぞれについて解説します。

企業内資金

企業内資金とは、企業が自社の資金を使用してR＆Dを行うことを指します。借入金でR＆Dを進めるわけではないため、返済期限に縛られず自由に展開できます。

しかしR＆Dは、必ずしもすべての研究開発が成功し、利益を生むとは限りません。失敗したことで得られる情報は自社の資産になりますが、損失最小限にし、製品開発につなげることが大きな目的です。

R＆Dにおけるリスクを最小限に抑えるためには、事前にしっかりと計画を立てることが重要です。開発に必要な資金を見積もり、市場のニーズを分析してから、どれだけの予算と人員をR＆Dに割り当てるか決めましょう。

公的機関からの補助や助成金

R＆D活動は、新しい技術や製品の開発、経済成長、雇用創出などの社会経済的な利益を生む可能性があるため、政府が奨励・支援しています。政府から提供される補助・助成金は、企業にとってR＆D活動に投資する際の損失を軽減できるメリットがあります。

主な補助制度は以下の通りです。

ディープテック・スタートアップ支援基金

海外市場への展開を目的として海外の事業者との共同研究開発を希望するディープテック・スタートアップに対する補助金です。早期の技術普及や海外市場展開の実現に向けて、当該国際共同研究開発をサポートしています。

参照：『ディープテック・スタートアップ支援基金／国際共同研究開発』NEDO

新エネ中小・スタートアップ支援制度

新エネルギーなどのシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業として、中小・スタートアップ企業の新エネルギー技術の研究開発を支援するための補助金です。社会課題解決枠など、複数の枠が用意されています。

参照：『2023年度「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」に係る公募について』NEDO

このほか、事業内容にあわせた複数の補助金制度が設立されています。

外部投資家やベンチャーキャピタル

R＆Dの資金調達方法の3つめは、外部からの資金調達です。外部からの資金調達には次のような方法があります。

ベンチャーキャピタルは、高いリスクをとって初期段階の企業へ投資しますが、そのぶん高いリターンを期待しています。単なる資金提供者ではなく、戦略的アドバイスやネットワークの提供など、ビジネスの成長をサポートするベンチャーキャピタルもいます。企業への資金提供と引き換えに、ベンチャーキャピタル株式の一部を取得するという特徴があります。

外部から資金を調達すると、資金の確保のほかに、ビジネスの知識や経験を持っているベンチャーキャピタルやエンジェル投資家から、アドバイスやサポートを受けられます。また、投資家のネットワークを利用して、新しい顧客やビジネスパートナーに出会えるかもしれません。

一方で、資金提供者に株式を譲渡することで、経営権が分散されるリスクをともないます。投資家は高いリターンを期待しているため、成果を出すプレッシャーもあるでしょう。R＆Dを行う企業と投資家の間でビジョンや戦略について意見が異なると、対立や摩擦が生じる可能性もあります。

そのようなデメリットも考えられるなかで、出資者と良好な関係を築くには、企業の現状や計画、課題などを正確に伝え、定期的なミーティングや報告会で情報を共有し合うことが重要です。R＆Dを進める企業と投資家で、共通のビジョンや目標をもち持ち、スムーズな関係を構築しましょう。

R＆Dの挑戦と課題

企業にとってメリットのあるR＆Dであっても、実際の活動にはいくつかの課題があります。R＆Dに挑戦するうえでの課題を確認しておきましょう。

技術的なハードル

R＆Dは企業にとって、未知への開拓です。その過程で技術的な課題にぶつかるケースは少なくありません。技術面のハードルは、基礎研究・応用研究・開発の3段階で常に発生する可能性があります。

技術的な困難やリスク、実用化の困難などの課題の例とその原因・対策をご紹介します。

経済的制約

R＆Dの課題2つめが資金面での制約です。自己資金や補助金、外部投資、いずれの方法でR＆Dを行うにしても資金は無限ではないでしょう。

資金面が障壁にならないようにするには以下の3点が不可欠です。

• 開発にかかる資金の調査に基づいた予算配分
• 開発計画の策定
• 外部融資者への経過報告と共有

R＆Dは大切ですが、予算を使いすぎて赤字を出してしまっては既存の事業にも影響が出てしまい、経営を圧迫してしまいます。開発を始める前に調査を行い、予算内でR＆Dを進めればコストは障壁になりません。

補助制度や外部融資によって資金を調達する場合は「いつまでに何をするか」を事前に明示し、進捗状況はこまめに報告しましょう。定期的な報告や連絡、見通しの共有は、外部投資者を安心させる行動の一つです。

競合との競争

競合他社もR＆Dを実施しているなか、消費者から選ばれ続けるためには、第一に「商品を早く出すこと」が有効な方法として考えられます。

具体的には、クラウドファンディングによる試作品の提供や、早期のプロモーションなどが挙げられるでしょう。どんな形であれ商品を出したり特許を取得したりすると、それに追随する競合他社はあらわれにくくなります。

R＆Dの企業事例

市場競争に勝ち残るべく、さまざまな会社でR＆Dが展開されています。その成功事例をご紹介します。

Google（親会社：Alphabet Inc.）

Google は、検索エンジン技術を中心にスタートし、今では広告やクラウドコンピューティング、デジタルサービス、ハードウェアなどの多岐にわたる事業を展開しています。

Google X（現在のX Development）は次世代プロジェクトを手掛けるR＆Dのプロジェクト部門です。自動運転車や気球を使ったインターネット接続サービス（Project Loon）など、多岐にわたる開発を進めています。

また、Googleの親会社が設立したDeepMindは、人工知能の研究を中心に行っている子会社です。囲碁の世界チャンピオンを打ち破ったAlphaGoなど、AI技術の革新をリードしているといえます。

参考：『グーグル、気球使うネット接続で仏研究機関と提携』日本経済新聞

3M

3Mは多岐にわたる製品を提供する多国籍企業で、医療や事務、工業用製品などさまざまな分野の製品があります。

同社はR＆D推進の取り組みの一環で「15%ルール」を設けています。15%ルールとは、従業員が自身の正式なプロジェクト以外で、興味を追求する時間として勤務時間の15%を自由に使える制度です。この取り組みにより、ポストイットや非反射フィルムなどの革新的な製品が生まれました。

参考：『15%カルチャーで社会貢献を』3M

Samsung Electronics

サムスン電子は、スマートフォン、家電、半導体などの製造を手がける韓国の多国籍企業です。

同社はDRAMやSSD、プロセッサなどの半導体技術のリーダーとして、継続的に研究開発に投資しています。特にNANDフラッシュメモリの分野での技術革新は、サムスンを業界のトップに押し上げたといっても過言ではないでしょう。

また、量子ドット技術の研究にも力を入れ、テレビの画質向上を目指しています。R＆D活動の結果、鮮やかでリアルな色の再現に成功し、競合他社との差別化をはかっています。

参考：『R&Dセンター』Samsung Electronics

TESLA

公的補助金を活用したR＆Dの成功例にテスラの電気自動車開発があります。

米国政府は、再生可能エネルギーやクリーンテクノロジーの推進を目的として、さまざまな補助金や税制優遇を提供しています。テスラは、このような政府の支援を受けて、電気自動車の開発と普及に取り組んできました。

特に2008年の経済危機時には、米国エネルギー省からの低利ローンを受けて事業を継続し、その後のModel Sの成功につなげました。

参考：『テスラ「モデル3」、全車が米EV補助金の満額支援対象に』日本経済新聞

R＆Dにおけるイノベーションの推進

R＆Dを製品の実用化につなげるべく、さまざまな技術が活用されるようになりました。

オープンイノベーションの採用

オープンイノベーションとは、企業が内部のリソースや知識だけでなく、外部のアイデアや技術を活用して革新を進めるアプローチです。オープンイノベーションは、現代の迅速に変化するビジネス環境において、多くの企業にとって魅力的な選択肢といえます。

オープンイノベーションを採用すると、

• 開発スピード向上により効率化できる
• リスクを分散できる
• 多様な視点と知識を取り込める
• 市場へのアクセスを拡大できる
• 固定的な思考にとらわれない
• 資本コストを削減できる
• 新しいビジネスモデルを探求できる

というメリットがあります。

開発スピード向上により効率化できる

外部の技術や知識を取り入れることで、新しい製品やサービスの開発サイクルを短縮できます。市場の変化に迅速に対応し、競合に先んじて製品を投入するチャンスが増大するでしょう。

リスクを分散できる

外部との協力を通じて、研究や開発のリスクを共有できます。特に、高額な投資が必要なプロジェクトや、成功の保証が難しい場合に有効です。

多様な視点と知識を取り込める

異なる背景や専門知識を持つ外部のパートナーとの協業により、多様な視点や知識を取り入れられます。より革新的かつユニークなアイデアやソリューションを生み出す可能性が高まるでしょう。

市場へのアクセスを拡大できる

外部の企業や組織との連携により、新しい市場や顧客層に介入しやすくなります。ビジネスの拡大や収益の増加の機会を得られるでしょう。

固定的な思考にとらわれない

組織内の固定的な思考から脱却できます。外部の視点を取り入れることで、企業文化や組織の柔軟性を高め、変化に適応しやすい組織へと進化させられるでしょう。

コストを削減できる

外部の技術やソリューションによって、自社での研究開発にかかるコストを削減できます。

新しいビジネスモデルを探求できる

新しいビジネスモデルや収益の源泉を探る契機です。外部の組織やスタートアップとの連携を通じて、従来のビジネスモデルにとらわれない新しい方法での価値創出を模索できるでしょう。

オープンイノベーションを採用すると、企業は外部の知識や技術を活用し、より迅速で効率的に革新的なアイデアや製品を市場に投入できます。ただし、成功のためには外部との適切な関係を築くスキルや、共有情報の管理、知的財産権の取り決めなどの課題を克服する必要があります。

テクノロジーとの融合（AI、IoTなど）

AIやIoTなどテクノロジーもR＆Dによる製品開発を加速させる手段といえます。

人工知能（AI）

人工知能（AI）は、データ分析やパターン認識、予測モデル構築などによってR＆Dを強化するでしょう。具体的な例としては、新薬の開発において、AIは既存薬のデータセットから新薬の候補特定が挙げられます。研究の初期段階で有望な化合物を高速にふるい分けできるため、開発サイクルの時間とコストの削減が実現するでしょう。

AIの進歩により、患者の遺伝子情報や健康履歴を分析し、個別に最適化された治療方法を提案することも可能になりました。

インターネット・オブ・シングス（IoT）

インターネット・オブ・シングス（IoT）は、リアルタイムのデータ収集と分析をかなえ、製品開発やテストフェーズにおいて有効活用できます。具体的な例としては、農業分野において、IoTセンサーによって土壌の湿度や気温を測り、最適な収穫時期や給水のタイミングを予測するなどして使用します。

IoTデバイスの増加により、都市のインフラや交通、エネルギー管理などを最適化し、市民の生活の質を向上させるスマートシティの構築が進められています。AIなどの先進技術をR＆Dに最大限活用するには、適切なデータの収集と管理が重要です。データの品質と整合性を確保し、正確な分析と予測を行いましょう。

関連するスキルや専門知識を持った人材も不可欠です。組織内でIT人材を育成したり、外部から専門家を連れてきたりする必要もあるでしょう。

また複数のテクノロジーを組み合わせると、さらなるイノベーションが期待できます。たとえば、AIとIoTを組み合わせて、デバイスから収集したデータをリアルタイムで分析し、迅速な意思決定をサポートするシステムなどが考えられます。

テクノロジーを活用してデータの管理量が増加すると、セキュリティやプライバシーの問題も浮上するため、適切な対策とガバナンス体制の構築が必要です。

先進技術の導入はR＆D活動を劇的に進化させる力を持っています。しかし、その活用を最大限に引き出すためには、データ管理や技術統合、スキル開発、セキュリティなどの多くの課題を克服する必要があるでしょう。

人事領域におけるR＆Dの必要性

企業が競争力を維持・向上させるためには、製品やサービスの革新だけでなく、組織内の人材管理や労働環境の最適化も欠かせない要素です。

人事領域におけるR＆D（研究開発）の取り組みは、従業員の能力アップやモチベーションの維持、そして組織の成長さえも左右すると考えられています。

人事領域においてR＆Dを考えるべき理由は以下の通りです。

労働市場の変動に対応するため

現代の労働市場は非常に流動的であり、新しいスキルや専門知識が求められる機会が多いです。人事R＆Dを通じて最新の労働市場の動向やニーズを調査し、それに応じた採用戦略や研修プログラムを開発することで、企業は競争力を維持・拡大することが可能です。

従業員のキャリアパス設計

人事R＆Dによって、従業員のキャリアの流れや成長の過程を研究することで、より個別化されたキャリアパスや教育プログラムを提供できます。これにより、従業員のスキルや能力を最大限に活用し、組織全体の生産性を向上できるでしょう。

労働環境の最適化

人事R＆Dを活用することで、労働環境や福利厚生、ワークライフバランスに関する最新の研究やデータを取り入れられます。これにより、従業員の満足度や生産性を向上させるための具体的な取り組みを企画立案し、実施できるでしょう。

ダイバーシティ＆インクルージョンの促進

多様性を尊重し、包括的な組織文化の構築は、現代のビジネスシーンにおいて重要なテーマといえます。人事R＆Dを通じて、異なる文化やバックグラウンドを持つ従業員のニーズや価値観を深く理解し、それに応じた人事施策を考案するといいでしょう。

人事領域におけるR＆Dの取り組みは、組織の持続的な成長と競争力の維持・強化の鍵です。従業員のニーズや期待に応え、最高のパフォーマンスを発揮してもらう環境を整えることが、人事R＆Dの成功には不可欠であり、そのための研究開発活動は人事領域でも求められます。

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