リスキリングとは？ 意味や導入ポイント、DXとの関係や事例も紹介

リスキリングの意味とは

リスキリングの意味とは、技術の進歩やビジネスの変化への対応、業務上で役立つ新たな知識の習得を目的に学ぶことをいいます。英語では「Reskilling」と表記します。

近年では、IT化やデジタル化が進み、DX化も促進されている中で、それらに対応する個人の知識や技術、能力の習得が必要とされるケースもあるでしょう。

そのため、時代や社会情勢、技術の進歩などに対応したり能力を獲得するためにリスキリングが注目されています。

リスキリングの定義

リスキリングの意味として、経済産業省では以下のように定義しています。

「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」

引用：『リスキリングとはーDX時代の人材戦略と世界の潮流ー』経済産業省

リスキリングで大切なことは、企業側だけでなく従業員個人の学ぶ意欲や主体性です。提供された学びの機会を十分に生かすことで、リスキリングへの取り組みが成功しやすくなるでしょう。

リスキリングと混同しやすいリカレントやアンラーニング

リスキリングと混同しやすい言葉として、リカレントやアンラーニングという言葉があります。どちらも学習に関する言葉ではありますが、意味を整理して理解できるよう、わかりやすく解説します。

リカレント教育

リスキリングと混同しやすい言葉の一つとして、リカレント教育があります。

リカレントの意味は、日本語で「繰り返す」「再発する」という意味を持ち、英語では「recurrent」と記します。必要に応じて、就労と教育を受けて学習を繰り返すことを指します。

リスキリングは仕事と同時並行で行います。一方のリカレント教育では、仕事を離れて教育を受けるという点で違いがあります。

アンラーニング

リスキリングと混同しやすい言葉の一つとして、アンラーニングも挙げられます。

アンラーニングの意味は、日本語で「学習棄却」と訳され、英語では「unlearning」と記します。これまでの価値観や知識を見直し、新しく学び直したり、新たに学んだものを取り入れたりすることです。

時代の変化に対応するために、新たな学びや知識だけでなく、過去の知識を捨てることも必要という考え方です。

アップスキル（スキルアップ）

リスキリングと混同しやすい言葉には、アップスキルもあります。

アップスキルの意味は、今持っているスキルをより高めるための学びや教育であり、英語では「 improving skills」 や「upskilling」と記します。専門領域に対して新たな知識やスキルを身につけ、すでに持っている能力をさらに高めることに役立ちます。

アップスキル自体は、能力を上げることのみを指す言葉であるため、昇格や転職の有無は問われません。ただし、より専門性を高めることで、キャリアップなどに活かせるでしょう。

リスキリングの目的と注目される背景

リスキリングはなぜ注目されているのでしょうか。目的や注目される背景をわかりやすくご紹介します。

DX化の促進

リスキリングが注目されるようになった背景の一つが、DX（デジタルトランスフォーメーション）化の加速が挙げられるでしょう。経済産業省のレポートによると、DXについて以下のように定義し、促進されています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

引用：『DX 推進ガイドライン Ver. 1.0』経済産業省（2018）

DX化が提唱されるようになり、デジタル化を進めたり、ITツールを活用したりする企業が増加しています。DX化を進めるには、既存のシステムを見直すことも必要ですが、そもそもデジタル領域に関する深い知識や高い技術を持つ人材が必要です。

しかし残念ながら、そのようなDX人材は各社で不足している場合が多く、適性のある人材の育成を進める必要があります。そこで、DX化を進めるための知識やスキルの習得を促す目的で、リスキリングが注目されるようになったといえるでしょう。

新型コロナウイルスによる働き方の変化

リスキリングが必要とされている理由の一つとして、働き方の変化も挙げられます。特に新型コロナウイルスの流行によって、テレワークやオンライン会議などが必要とされるようになりました。

既存の働き方や業務の進め方では対応できなくなったため、新たな知識の習得が求められ、リスキリングが注目されるようになったのでしょう。

ダボス会議による議論

世界中でリスキリングが高く注目されるようになったきっかけとして、ダボス会議が挙げられます。

ダボス会議では、2030年までに10億人のリスキリングを目指す「リスキリング革命」が提唱されました。これに向けて、各国政府が人材育成の政策実施や企業としても教育プログラムなどの提供を行うことになっています。

参照：『世界経済フォーラム 年次総会2020』World Economic Forum

日本におけるリスキリング支援

リスキリングが高い注目を集める理由の一つとして、日本国内においても政府がリスキリングの支援を行うようになったことが挙げられます。

経済産業省では「第四次産業革命スキル習得講座認定制度」や「デジタル人材育成プラットフォーム（マナビDX）」などの施策を実施しています。

また、日本リスキリングコンソーシアムという官民一体の取り組みも始まっており、「One人事」も参画しております。

参照：『第四次産業革命スキル習得講座認定制度』経済産業省
参照：『デジタル人材育成プラットフォーム「マナビDX」を開設しました！』経済産業省
参照：日本リスキリングコンソーシアムHP

リスキリングの取り組み状況と課題

リスキリングへの取り組みは、海外を中心に進んでいます。日本でも注目が高まっていますが、現状どのような状況でどのような課題があるのでしょうか。わかりやすく解説します。

日本におけるリスキリング取り組み状況

リスキリングの取り組み状況がわかるデータとして、帝国データバンクの調査をご紹介します。

この調べからリスキリングへの取り組みは、DX推進状況や企業規模と関連があることがわかります。

参照：『特別企画：リスキリングに関する企業の意識調査』帝国データバンク

リスキリングに関する日本企業の課題

リスキリング推進における課題には、以下のようなものが挙げられます。

企業側として学ぶ機会や環境が整備できていないと、リスキリングは推進はできません。また、最終的に学ぶ側の社員の主体性や意欲が低いと、学びを深めることはできません。

そのため、企業側はリスキリングに関する環境をただ整えるだけでなく、リスキリングがもたらすメリットや効果を、経営層から従業員まで会社全体で理解して取り組めるようにすることが重要といえるでしょう。

企業がリスキリングを推進するメリット

企業としてリスキリングを推進する具体的なメリットには何があるのでしょうか。リスキリングのメリットについて、わかりやすく解説します。

人材不足に対応できる

リスキリングを進めると、新たに必要とされる領域の知識に関する人材不足を補うことにつながるでしょう。人材不足が深刻化している状況では、優秀な人材の確保は簡単ではありません。

リスキリングによって、あらかじめ特定分野に必要な知識やスキルを持った人材を確保できます。

モチベーションや エンゲージメント向上につながる

リスキリングを推進すると、従業員のモチベーションやエンゲージメント向上が期待できるでしょう。

リスキリングによって新たな知識やスキルを習得し、業務に活かせると、社内でより活躍できる可能性が高まります。

従業員が新たな知識やスキルを学べる機会を提供してもらうことで、将来のキャリアにもよい影響が与えるため、エンゲージメント向上にもつながるでしょう。

結果として、より会社に貢献できる人材へに成長することが見込めます。

人材育成につながる

リスキリングの推進によって、人材の成長も促進されるでしょう。

従業員による単純な知識やスキルの習得だけでなく、新たに知識やスキルを習得しようとする前向きな姿勢自体が、成長にもつながるはずです。

社内事情を踏まえて取り組める

企業内の人材でリスキリングを進めることができれば、社内事情をよく理解したうえで対応できます。社内の事業や状況を踏まえたうえで、より効果的にリスキリングで得た知識やスキルを活かせるでしょう。

社内に新しいアイデアが生まれる

リスキリングを行うことで、社内に新たなアイデアがもたらされることもあります。これまでなかった視点や革新的な意見が交わされるため、よい影響がもたらされるはずです。

業務の効率化が期待できる

リスキリングが進むこと、業務や施策をより効率的に進められる可能性も高まります。

たとえば、DX化や多様な働き方に対応できる知識やスキルを習得することで、これまでにできなかった施策ができるようになったり、反対に不要な業務の削減にもつながるでしょう。

リスキリングを進めるステップ

リスキリングを進める際の手順について、わかりやすくご紹介します。

1．経営戦略に基づいた人材像やスキルを明確化する

リスキリングを進める際には、企業として達成したい経営目標を明確化することが大切です。

職種によって異なりますが、経営目標や戦略に必要な人材像やスキルを明確にできると、何をどのようにリスキリングすればよいのかを設定しやすくなるからです。

リスキリングは、あくまでも企業の目標を達成させるための手段であることを認識しておきましょう。

2．リスキリングを進めるプログラムを決定する

リスキリングを進める際には、必要な教育プログラムを決定します。リスキリングの進め方を設計するだけでなく、学ぶ方法（コンテンツ）も検討しましょう。

学ぶ方法は、研修受講やeラーニング、社内実施や外部講師を招くなどさまざまな種類やツールがあるため、より効果が高い方法を見極めましょう。

どのようにしてリスキリングを進めていくのが効率的なのかを検討し、決定します。

3．従業員に取り組んでもらう

リスキリングの方法が決まったら、実際に従業員に取り組んでもらいます。

リスキリングに取り組む際は、ただ実施するだけでなく、対象となる従業員個人のフォローを行うことも重要です。新たな知識やスキルを習得する場合、ストレスや不安を抱くこともあるでしょう。

面談などを実施しながら、サポートも怠ってはいけません。

4．リスキリングを業務で活かす

リスキリングで知識やスキルを習得できたら、実際の業務に活かしましょう。実際の業務に活かせると、従業員個人の活躍にもつながります。

会社としてリスキリングを推進する際は、業務内で実践できるような機会や場面を想定し、用意しておくことも大切なポイントです。

リスキリングの導入ポイントや注意点

リスキリングを進める際に注意すべきポイントについてわかりやすくご紹介します。

取り組みやすい環境をつくる

リスキリングを進める際は、会社として方針を示し、社内における理解を得ることが必要です。

リスキリングでは、対象者にインセンティブを支払ったり、業務時間内に学ぶ時間が必要になったりするからです。周囲の理解が得られないまま進めてしまうと、不公平感を感じる従業員が出てくる可能性もあるでしょう。

リスキリングの必要性やメリットなどを、経営陣だけでなく全社的に理解してもらい、リスキリング対象者への協力体制を整えましょう。

従業員個人の自発性を尊重する

リスキリングを従業員に強制するのはおすすめしません。強制して学ばせるとストレスを感じ、モチベーションが低下する恐れもあるためです。

リスキリングを進める場合は、自主的にみずから手を挙げた人材や意欲的な人材に取り組んでもらうことが重要といえるでしょう。

リスキリングのプログラムを入念に検討する

リスキリングを進める際、どのような進め方で、どのような教育コンテンツを利用するかを入念に検討することも重要なポイントです。

社内の目標や課題にマッチしていないものを選んでしまうと、リスキリングの効果は見込めません。

特に教育コンテンツの選定では、単純な質だけでなく自社の目的に合致しているかどうかもチェックして有効な学習内容を見極めましょう。

リスキリングの企業事例

リスキリングは、まだ日本で馴染みがないように感じますが、成功している企業や業界もあります。

株式会社日立製作所でのリスキリング事例

日立製作所は「デジタル対応力を持つ人材の強化」を重点的な課題としています。

その解決策として、日立グループの人材育成を担う株式会社日立アカデミーが、デジタルスキルを身につけるためのプログラムを開発してきました。

日立アカデミーと日立製作所が連携して開発した「デジタルリテラシーエクササイズ」というプログラムは、国内の日立グループ全従業員16万人が受講しています。

このプログラムはすべてオンラインで提供され、データ分析を用いた課題解決の演習など、実践的なデジタル技術の活用法が学べる内容です。

自社と顧客のビジネスをよく理解している担当者が、業務の困りごとをデジタルで解決できるようになることを、リスキリングによって目指す姿としています。

参考：『Works Report 2021リスキリングする組織』リクルートワークス研究所

富士通株式会社でのリスキリング事例

富士通でもDX人材を育成するため、約13万人のグループ従業員を対象に「デザイン思考」「アジャイル」「データサイエンス」の3つの分野におけるスキルと知識を習得できる講座を開発してきました。

さらにグループ会社である株式会社富士通ラーニングメディアは、世界最大級のオンライン動画プラットフォーム『Udemy』との提携も行っています。

富士通のリスキリングの特徴は、従業員が主体的に行動できるようにすることを目的に掲げている点です。学習プログラムの整備と並行してジョブ型人事制度の導入や、グループ内の空きポジションに応募できるポスティング制度の整備、1on1ミーティングによるコミュニケーションの強化なども進めています。

参考：『価値創造に向けた 人材・組織の変革』富士通株式会社

日本マイクロソフト株式会社でのリスキリング事例

自社の従業員だけでなく、社外の人材へのリスキリングに取り組む企業もあります。その代表例がマイクロソフトです。

2020年にマイクロソフトは、新型コロナウイルスの影響で失業した2500万人を対象に無償で教育コンテンツを提供すると発表しました。

リスキリングによって、失業者が再就職できることを目的にしています。この『Global Skills Initiative』というプログラムは、全世界的な取り組みです。

そのため日本国内においても、日本マイクロソフト株式会社と人材系企業やNPOが連携して、スキルアップ・就労の支援や、eラーニングによる学習機会の提供などを行っています。

参考：『日本マイクロソフトと幅広い分野のNPOが連携して取り組む就労支援プロジェクト』Global Skills Initiative

リスキリングにも役立つタレントマネジメントシステム

リスキリングを効果的に進めるためには、リスキリングを行う目的や育てたい人材像やスキルの明確化が重要です。企業が今後必要とする人材像やスキルを明確にすることで、既存の人材育成における課題も把握しやすくなるでしょう。

One人事[タレントマネジメント]は、従業員一人ひとりのスキルや経歴を一元管理し、人材育成や人材配置など戦略人事を推し進めるシステムです。リスキリング対象者の選定や、学習状況の把握の際にも活用できるでしょう。

One人事[タレントマネジメント]は自社の人事課題や目的に応じて欲しい機能だけを選べる、柔軟な料金プランでご利用いただけますので、多機能過ぎて使いこなせないといった無駄はありません。

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まとめ

リスキリングは、経済や社会情勢における変化が著しい現代において、時代に対応して企業競争に生き残るためにも取り入れるべき施策の一つといえるでしょう。

リスキリング自体は、知識やスキルの習得そのものだけでなく、人材の成長や社内業務の効率化、生産性向上にもよい影響をもたらします。企業としての経営目標や戦略を実現するための施策の一つとして、取り入れてみてはいかがでしょうか。