インナーコミュニケーションとは？ モチベーションを上げる施策や企業の成功事例を紹介
インナーコミュニケーションは、企業内で行われる従業員間のコミュニケーションや社内広報活動です。インターナルコミュニケーションや社内コミュニケーションとも呼ばれます。インナーコミュニケーションは、コミュニケーションを促進することで組織内の一体感を強めるのが目的です。
本記事では、インナーコミュニケーションの意味や重要性、具体的な施策、企業事例などをご紹介します。組織の一体化やモチベーションを向上させたい企業の担当者は参考にしてみてください。
目次インナーコミュニケーションとは
インナーコミュニケーションは、企業内で行われる従業員間のコミュニケーションや社内広報活動です。インターナルコミュニケーションや社内コミュニケーションと呼ばれることもあります。
インナーコミュニケーションの目的
インナーコミュニケーションの目的は、企業全体の一体感を醸成し、組織力を強めることです。ほかにも、従業満足度や生産性が向上したり、従業員同士のコミュニケーションを通じて、新たなアイデアを生み出したりする目的もあるでしょう。
インナーコミュニケーションが求められる背景
インナーコミュニケーションが求められるのは、組織内の一体感を強めるためです。
現在ではダイバーシティが注目されていることから、企業にはさまざまな価値観や背景を持った従業員が所属していたり、リモートワークが普及していたりすることで、従業員同士のコミュニケーション不足を課題とする企業も多いのではないでしょうか。
全従業員が共通の目標に向かって効率的に働くためには、コミュニケーションが不可欠といえるでしょう。従業員がお互いの立場や考え方を尊重することで、よりよいチームワークを築くためです。
このような状況から、組織が共通意識を持って企業目標を達成するために、インナーコミュニケーションが重要視されているのです。
インナーコミュニケーションはなぜ重要？
インナーコミュニケーションが組織力強化にどのように寄与するのかや、従業員のモチベーションや生産性向上にどのように影響を与えるのかについて解説します。
組織力を強化するため
インナーコミュニケーションは、組織力を強化するための重要な要素です。組織内でのコミュニケーションが不足していると、従業員間での誤解や情報不足により、組織全体のパフォーマンスが低下する可能性があります。
インナーコミュニケーションを促進することで、組織の目標に対して全従業員の理解を得て、一丸となって業務に取り組む環境をつくれるでしょう。その結果、企業の成長を促進するとともに、組織の持続可能性も高まります。
また、従業員間のコミュニケーションが活発になると、目標達成だけでなく、新たなアイデアの創出や意見交換から、組織の創造性や革新性の向上にもつながるでしょう。
モチベーションと生産性を向上させるため
インナーコミュニケーションは、従業員のモチベーションや生産性の向上にもつながります。
コミュニケーションが円滑に行われていると、従業員は自分の出した意見やアイデアを評価されやすくなり、自己肯定感を高めることができます。その結果モチベーションが向上し、業務に自主的に取り組んだりスキルアップを目指せたりするため、組織全体の生産性向上にも寄与するのです。
また、働きやすい環境をつくることで心理的安全性を確保することもできるでしょう。心理的安全性とは、安心して自分の意見を表現したり、新しいことを試したりできる状態です。
心理的安全性が保たれていると、従業員は新たなアイデアを提案しやすくなります。そうすることで、組織全体が活発になり、競合他社との優位性をはかることもできるでしょう。
インナーコミュニケーション活性化のメリット
インナーコミュニケーションが活性化すると、組織全体のパフォーマンスが向上し、多くのメリットが生まれます。主なメリットについてご紹介します。
離職率の低下
インナーコミュニケーションの活性化により、離職率を低下できます。インナーコミュニケーションによって従業員が帰属意識を持つことで、長く企業にとどまることを促すからです。
従業員間のコミュニケーションが活発になると、従業員同士の理解が深まり、信頼が生まれます。これにより、従業員は自分が組織の一部であり、自分の働きが組織の成功に寄与していることを感じやすくなるのです。
このような認識は、従業員のモチベーションやエンゲージメントを高める効果があります。その結果、従業員の離職率を低下することにつながるのです。
この資料でわかること
- 昨今の離職傾向
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- 離職防止策5選
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ビジョンやミッションの浸透
インナーコミュニケーションを活性化させることで、企業のビジョンやミッションが社員に浸透し、全従業員が共通の目標に向かって働くことができます。
ビジョンやミッションは、企業の目指すべき方向性を示すもので、組織の一貫性と統一性を保つために重要とされています。インナーコミュニケーションが活性化すると、ビジョンやミッションが従業員に浸透しやすくなります。
その結果、従業員は自分の仕事が組織全体の目標達成にどのように寄与しているのかを知ることができ、仕事に対する意識や責任感が高まるのです。
インナーコミュニケーションを活性化させる施策
企業がインナーコミュニケーションを活性化させるための施策を解説します。
社内報
社内報は、企業の最新情報や業績、新製品やサービスの情報、従業員の活動など、企業全体の情報を従業員に共有するツールです。従業員は社内報によって企業の動向を把握したり、経営層からのメッセージを従業員に向けて発信し、情報共有を促進したりする目的で活用されます。
また、社内報は従業員のモチベーション向上にも寄与します。自分の活動が社内報で紹介されることで、自分の仕事に対する誇りを感じ、より積極的に業務に取り組むでしょう。
社内SNS
社内SNSは従業員間の直接的なコミュニケーションを促進するものです。社内SNSを活用することで、自由に意見を交換したり、質問を投げかけたりできます。これにより、従業員間の情報共有がスムーズになり、問題解決のスピードも向上するでしょう。
また、社内SNSは人間関係の構築にも寄与します。従業員同士が自由にコミュニケーションを取ることで互いの理解を深め、よりよいチームワークを築くことができるのです。
社内イベントの実施
社内イベントの実施は、従業員が気軽にコミュニケーションを取れる環境をつくることを目指しています。社内イベントは、従業員同士の交流を深め、コミュニケーションを促すために行われます。
たとえば、スポーツ大会や研修旅行などは、従業員が楽しみながらお互いを知る機会になるでしょう。人間関係が深まることで、日常の業務でもコミュニケーションを取りやすくなります。
オフィス環境の整備
オフィス環境の整備では、オープンスペースの設置や、カフェスペースの整備などによって、従業員が気軽に集まり、情報交換をすることができる環境をつくります。その結果、自然とコミュニケーションを取る機会が増え、企業全体の情報共有や意見交換を活発にできるでしょう。
インナーコミュニケーション活性化への取り組みポイント
インナーコミュニケーション活性化に向けた取り組みポイントについて解説します。
中長期的な視点で取り組む
インナーコミュニケーションを活性化させるためには、一時的な取り組みではなく、中長期的な視点での取り組みが重要です。コミュニケーションの質を向上させるためには、一過性の活動やイベントだけではなく、組織文化や風土を根本から見直し、改善していく必要があるためです。
企業には、組織のビジョンや目標を明確に共有し、行動を促すためのルールや制度を整備することが求められます。また、定期的なフィードバックや評価を通じて、コミュニケーションの質を継続的に見直し、改善していくことも大切でしょう。
中長期的な取り組みを通じて、組織全体でのコミュニケーションの質を高め、組織のパフォーマンスを向上させることができるのです。
従業員の意見を反映させる
インナーコミュニケーションの活性化には、従業員一人ひとりの要望や意見を反映させるよう心がけましょう。従業員が自分の意見を反映されることで、組織の一員としての自覚が芽生え、モチベーションや満足度を高めることができるためです。
施策を検討する際には、従業員の意見を聞くための機会を設けるようにしましょう。たとえば、定期的な従業員アンケートや意見箱の設置、会議で意見を募ることなどがあります。
また、従業員が自分の意見を自由に発言できるような風土づくりも忘れてはいけません。上下関係や立場にとらわれずに意見を交換できる組織風土の醸成や、意見を尊重し、多様性を認める組織文化づくりが求められます。
インナーコミュニケーションを導入した企業の成功事例
インナーコミュニケーションの活性化に取り組んでいる企業の事例をご紹介します。
トヨタ自動車株式会社
トヨタ自動車株式会社では福利厚生の一環としてさまざまなクラブ活動やサークルが活発に活動しています。クラブ活動には、ラグビーや野球、ボディビル、吹奏楽など37部あり、趣味サークルには、囲碁や水彩画、盆栽など、17サークルもあります。
代表的な社内イベントには、トヨタ駅伝大会が挙げられるでしょう。1947年から続き、毎年3万人以上が参加しているそうです。ともに働く仲間と切磋琢磨できる機会として重宝されています。
参考：『日本最大級の社内スポーツイベント!? 3年ぶりのトヨタ駅伝大会、その舞台裏に密着！』トヨタイムズ
カルビー株式会社
カルビー株式会社は「社 “無い”文化」と称して、主に5つの制度を取り入れました。
- フリーアドレス制度
- フレックスタイム制度
- モバイルワーク制度
- 「○○さん」と呼び合う関係性
- 挑戦と変革を推進するカルチャー
なかでも、フリーアドレス制度が斬新な発想で注目を集めました。フリーアドレス制を導入しても自分で選ぶとなると何となく席が固定してしまいがちです。
しかし、カルビーではダーツシステムを取り入れ、システムが自動で席を決定する仕組みを取り入れました。部門や役職に関係なくコミュニケーションを増やし、アイデアの創出機会を増やす環境が用意されています。
Sansan株式会社
Sansan株式会社は、すべての部門・従業員同士がお互いに感謝し、尊重しながら組織の一体感を醸成することを目的として「見つカッチ」という制度を導入しました。
見つカッチとは、毎週月曜日に従業員に400pt（1pt＝1円）のチップが付与され、行動指針であるバリューを体現している従業員に、コメントとあわせてチップを送るというものです。ほかの人から受け取ったチップは給与に上乗せ支給されるそうです。
システムを活用して誰が誰に送ったかを見えるかしたことで、バリューの浸透だけでなくコミュニケーションが生まれ、より社内に一体感が増したとしています。
参考：『全社の一体感を作り上げる社内制度「見つカッチ」』Sansan株式会社
まとめ
インナーコミュニケーションは、企業内で行われる従業員間のコミュニケーションや社内広報活動です。インターナルコミュニケーションや社内コミュニケーションと呼ばれることもあります。
インナーコミュニケーションは、組織内の一体感を強めるのが目的です。全従業員が共通の目標に向かうためには、コミュニケーションが不可欠といえるでしょう。従業員同士がお互いの立場や考え方を尊重することで、よりよいチームワークを築けるのです。
本記事でご紹介した施策や企業事例を参考に、自社のインナーコミュニケーションを見直し、新たに導入できるものはないか検討してみましょう。