キャリア開発とは？ 具体的な方法やメリット、企業事例も紹介
キャリア開発は、企業の成長にとって欠かせない人事施策の一つです。キャリア開発を行うことで、人材のスキルアップや成長が促進され、結果的に企業の成長につながります。
企業がキャリア開発を成功させるためには、正しい理解と積極的な取り組みが重要です。
本記事では、キャリア開発の重要性や具体的な手法、注意点などを解説し、他社事例も紹介します。人材開発を意識している企業はもちろん、人材育成に課題を感じている企業の経営層や人事担当者はぜひ参考にしてください。
目次キャリア開発とは
キャリア開発とは、従業員のキャリア形成のために、成長を促進するための取り組みです。企業は、中長期的な計画に基づいて必要なスキルを取得させたり経験を積ませたりすることで、人材の成長を促します。
キャリア開発では、企業側が主導して人材のキャリア形成をサポートする点が特徴です。キャリア開発の目的は、優秀な人材を増やすことで、企業の組織力や競争力を強化することにあります。
キャリア開発と類似語との違い
キャリア開発には、いくつか混同しやすい言葉があります。それぞれの言葉と意味を正しく理解しましょう。
- キャリアアップ
- キャリア形成
- キャリアパス
キャリアアップ
キャリアアップとは、人材がみずからの市場価値を高めることです。たとえば、上位職への昇進や責任者への登用、転職によって経歴が高まることなどが挙げられます。
キャリア開発との違いは、成長するために取り組む主体です。キャリアアップは、人材みずからが主体となって自身の成長のために取り組み、キャリア開発では、企業側が主導して行います。
キャリア形成
キャリア形成とは、仕事だけでなく人生経験などを通して成長し、自分の理想を実現するための過程を指します。
キャリア形成とキャリア開発の違いも、主体がどちらにあるかです。また、従業員のキャリア形成をサポートするために、キャリア開発の意味合いがあります。
キャリアパス
キャリアパスとは、人材が目指すキャリアを実現するために必要な方法や道筋です。
人材は、みずからのキャリア形成やキャリアアップ実現に向けて、キャリアパスに沿って取り組みます。一般的には、企業側が基準を明確にしたキャリアパスを構築し、従業員が主体的に取り組みます。
キャリア開発が注目される背景
キャリア開発が注目される背景には、以下のような点が挙げられます。
- 終身雇用や年功序列制度の変化
- 情報技術の発展
それぞれの点がキャリア開発にどのように影響しているのかを解説します。
終身雇用や年功序列制度の変化
戦後の日本において一般的な雇用制度である終身雇用や年功序列制度が崩壊しており、近年は、成果主義が注目されています。
企業は、より優秀な人材を集めるために採用活動の強化が必要です。優秀な人材を集めるための方法の一つとして、企業が取り組むキャリア開発が挙げられます。
企業側が積極的に従業員の成長促進に必要な環境整備をすることで、より意識の高い、優秀な人材が集まりやすくなるでしょう。
情報技術の発展
情報技術の発展により、さまざまな点で自動化や効率化ができるようになったことで、ビジネスモデルや仕事そのものにも変化が生じています。その結果、変化に対応できる人材が必要です。
企業は、今後の社会やビジネスの変化をふまえ、どのような環境でも変化に対応できる人材を揃えるために、人材開発を重要視しています。
キャリア開発を行うメリット
キャリア開発を行うことで、企業側にはどのようなメリットがあるでしょうか。以下で詳しく紹介します。
- 自律した従業員によって組織活性化
- 優秀な人材の確保
- 企業の成長
自律した従業員によって組織活性化
キャリア開発によって、従業員が主体的に行動できる自律した人材への成長が期待できます。企業に自律した人材が増えると、従業員がさまざまな点に気付き能動的に行動できるようになり、組織活性化につながります。
優秀な人材の確保
企業が人材開発に注力することで、企業の外部へも魅力をアピールできるようになります。成長意欲の高い人材や優秀な人材は、就職や転職の際に従業員のキャリアに対する企業の考えや支援を重視する場合が少なくありません。
企業が従業員の成長を重視し、キャリア開発に積極的に取り組んでいる姿勢を対外的に示すことで、より優秀な人材を確保しやすくなります。
企業の成長
キャリア開発を行うことで、組織の生産性向上や競争力の強化が期待できます。たとえば、自律した人材の積極的な意見や行動によって、生産性が向上します。
成長した人材の強みを活かした人員配置ができれば、さらなる成果創出も期待できるでしょう。このように、キャリア開発によって、従業員の成長を促進できれば、最終的に企業の成長にもつながります。
キャリア開発の手法
キャリア開発は、どのような方法で行うのでしょうか。キャリア開発の具体的な手法について、紹介します。
- 1on1
- キャリア面談
- キャリア研修
- キャリアパスの提示
- 人事異動
- 自己啓発支援
- 副業や兼業の許可
1on1
キャリア開発では、1on1の実施が重要です。上司（あるいは人事担当者）と部下で1対1の対話を通し、従業員のキャリアや仕事に対する本音を引き出しましょう。キャリア開発を成功させるためには、信頼関係の構築も重要です。
1on1では、部下の意見を否定するのではなく、まずは傾聴する姿勢が大切です。そして、部下の意見をもとに、キャリアの方向性を一緒に考えるスタンスをとることで、信頼関係の構築にも役立ちます。
キャリア面談
キャリア面談は、従業員と企業側（上司や人事担当者、キャリアコンサルタント）で行う面談です。
キャリア面談を通して、あらためて従業員がキャリアについて見直す機会ができるため、従業員一人ひとりのモチベーションを高める効果があります。企業側は、自社のキャリア開発を見直す機会にもつなげられるでしょう。
キャリア研修
キャリア研修は、一般的に、従業員のキャリア形成に必要な知識や能力を得るために実施します。キャリア形成に向けた課題解決や自律を促進する内容が必要です。従業員が自身のキャリア形成について向き合ったり内省したりする機会にもなります。
キャリアパスの提示
キャリアパスを提示することで、従業員が自身のキャリア形成に必要な道筋を明確化しやすくなります。従業員が、新たなスキルや経験を積むきっかけにもできるでしょう。そのため、企業側はさまざまな可能性や選択肢からキャリアパスを提示することが大切です。
人事異動
人事異動も、キャリア開発に有効な方法の一つです。従業員の希望や強みを活かした人員配置は、目指すキャリアへの近道にもなります。社内公募など、柔軟な取り組みを行うことで、従業員の満足度が向上する場合もあり、人材の流出防止にもつながります。
自己啓発支援
自己啓発を支援することで、従業員の自律を促進できます。自己啓発によって、従業員のモチベーションをさらに高められるため、企業側は積極的に取り組むとよいでしょう。
企業側ができる自己啓発支援の具体策として、自己啓発に必要な費用負担や社内研修制度の充実、情報提供などが挙げられます。
副業や兼業の許可
副業や兼業を許可することで、従業員が社外でさらなる知識や経験を積めます。副業や兼業で得た知識やスキルは、自社に活かせる場合もあるため、会社にもメリットがあります。
副業や兼業によって、自社の業務に支障が出ないよう、許可する範囲などは明確にしておくなど、ルール設定も重要です。
キャリア開発に取り組む際の注意点やポイント
キャリア開発に取り組む際に企業が注意すべき点や抑えておきたいポイントを紹介します。
- キャリア形成を促す環境を整備する
- 信頼関係を構築する
- 従業員主体で考える
- 従業員が相談できる窓口や環境を整える
キャリア形成を促す環境を整備する
キャリア開発では、従業員の知識やスキルを向上させられるような環境整備が大切です。たとえば、社内研修の充実や定期的な面談の実施が挙げられます。
企業側が従業員の成長を促進するために、どのようなサポートが必要なのかを明確化し、さまざまな角度から支援できる体制を整えましょう。
また、社内の労働環境整備も大切です。人事制度の見直しやジョブ型採用の導入など、キャリア形成に有効な人事施策も、検討してみましょう。
信頼関係を構築する
キャリア開発は、中長期的な計画で行っていくため、企業側は従業員との信頼関係も築かなければなりません。従業員が自身のキャリア形成に主体的に取り組むためにも、1on1や定期的な面談、日頃のコミュニケーションを通して、信頼関係の構築に努めましょう。
従業員主体で考える
キャリア開発は、企業側が主導して取り組みますが、従業員一人ひとりの希望や考えをもとに方向性を決める必要があります。従業員本人の考えを無視してキャリア開発に取り組むと、従業員の不満にもつながり、失敗してしまうケースもあります。
従業員が自律してキャリア形成を行えるよう、企業はそれぞれの従業員の思いを正しく理解し、サポートすることが必要です。
従業員が相談できる窓口や環境を整える
キャリア開発に取り組むうえで、従業員をサポートする仕組みの整備が大切です。
従業員のメンタル面をサポートするために、メンター制度やブラザーシスター制度、キャリアコンサルタントの活用や社内相談窓口などを設置するなど、さまざまな方法で体制を整えましょう。
キャリア開発で活用できる助成金
企業が取り組むキャリア開発について、国も支援を行っています。条件を満たしていれば、助成金も活用できるため、参考にしてください。
| 人材開発支援助成金 | 企業のキャリア開発を支援するための助成金 正規雇用労働者である従業員のキャリア形成を促進するために、計画的な職業訓練などを実施した際の費用や賃金を一部助成する |
|---|---|
| キャリアアップ助成金 | 雇用安定や処遇改善を促進するための助成金 非正規雇用労働者が正規雇用労働者（正社員）になるための支援を行う |
参照：『人材開発支援助成金』厚生労働省
参照：『キャリアアップ助成金』厚生労働省
人材開発支援助成金やキャリアアップ助成金には、複数のコースがあり、助成を受けるためには条件を満たす必要があります。詳細は、厚生労働省の詳細情報を確認してみましょう。
キャリア開発に取り組んでいる企業の事例を紹介
キャリア開発に取り組む企業は少なくありません。そこで、他社の取り組み事例を紹介します。キャリア開発を具体的にイメージするためにも、参考にしてください。
- 株式会社資生堂
- 株式会社メルカリ
株式会社資生堂
株式会社資生堂では「人財」が企業のもっとも大切な資産と考え、人財育成に積極的に取り組んでいます。2020年には、全社共通の人財像「TRUST8コンピテンシー」を策定し、評価や人財育成の基礎として、活用しています。
また、専門性の強化として国内の管理職と総合職を対象としたジョブ型人事制度も導入しました。ジョブ型人事制度により客観的な評価を可能とし、職務と必要能力を明確化することで従業員のキャリアに対する自律性を高めています。
また、自律的キャリア支援として、グループ全社員にキャリアワークショップの実施や、トレーニングプログラムの設置など、さまざまな機会を通して従業員の成長意欲を高める取り組みを行っています。
参照：『人財育成と公正な評価 | 人財 | サステナビリティ 』株式会社資生堂
株式会社メルカリ
株式会社メルカリでは、従業員個人と組織の成長のために、一人ひとりが自己成長に主体性をもって取り組むことが重要だと捉えています。
そのため、人材開発について「業務を通じた経験」「周りとのかかわり（フィードバック）」「学習」を軸に、さまざまな制度を提供しています。
たとえば、スキル開発のための研修実施や成長機会を提供する社内公募制度、学習をサポートするための各種補助などが充実していることも特徴です。
参照：『Talent Development』株式会社メルカリ
キャリア開発にタレントマネジメントシステムの活用も
企業のキャリア開発として、タレントマネジメントシステムの活用も方法の一つです。タレントマネジメントシステムは、人材情報をシステム上で一元管理できるシステムで、さまざまな戦略的人事施策の実行に役立ちます。
システム上に集約されたデータをもとに、適材適所の人材配置を行ったり、1on1やキャリア面談の記録にも活用できます。
企業において膨大な数の人材情報を効率的に管理したうえで、人材育成やスキル管理など、企業のキャリア開発をサポートできます。
キャリア開発をやみくもに行うのではなく、システムを活用することで、より効率的に勧めることができます。キャリア開発や人材育成に課題を感じている場合は、タレントマネジメントシステムの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
まとめ
キャリア開発は、社員の専門性や技能の向上を促進することで、結果的に組織全体の成長にも寄与します。キャリア開発で大切なことは、企業側が主導する人材開発においても、従業員の希望や考えに耳を傾ける姿勢を持つことです。
キャリア開発では、いくつもの手法があるため、さまざまなものに取り組んでみましょう。その中でも、タレントマネジメントシステムを活用することで、人材開発についてより効率的に取り組めます。
One人事[タレントマネジメント]は、人材情報の一元管理はもちろん、スキルの可視化や1on1やキャリア面談の記録など、計画的なキャリア開発や人材育成をサポートできるタレントマネジメントシステムです。キャリア開発の方法のひとつとして重要な適材適所の人材配置について、実践例も紹介しています。
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